車選び

電気自動車のメリット、デメリットを解説!大雪のたち往生は大丈夫?

「本ページはプロモーションが含まれています」


「電気自動車のメリットとデメリットについて知りたい」という方いませんか?

日本に限らず全世界で電気自動車の普及が急加速している状況です。

しかし、実際に電気自動車を検討している方の中にも「電気自動車のメリットとデメリットを理解してから購入したい」と考える方も少なくありません。

そこで、この記事では「電気自動車のメリットとデメリット」について分かりやすく情報をまとめています。

この記事を最後まで読んで頂ければ「電気自動車」についての知識をより深めることができるでしょう。

また、記事内では昨年12月20日に発生した新潟の大保木により300台が立ち往生した際に電気自動車のヒーターのことがピックアップされていたことに対する情報も記載しています。

「電気自動車のメリットとデメリットを理解したい」という方は、是非参考にしてみてください。

電気自動車のメリット・デメリットを解説

電気自動車を利用するメリットとデメリットについて解説します。

一つ一つ詳しくみていきましょう。

電気自動車のメリット

電気自動車には以下の5つのメリットがあります。

【電気自動車のメリット】

メリット1.ランニングコストの良さ

メリット2.災害時に蓄電池として使用可能

メリット3.補助金や減税措置が適用される

メリット4.環境に優しい

メリット5.走行音が静かで力のある走りができる

ランニングコストの良さ

電気自動車はガソリン車とは異なり、電気で走行するため、ガソリン代が必要ありません。

そのため、車に必要なランニングコストを最小限に抑えられるメリットが期待できます。

また、充電用コンセントやスタンドを所有していれば、深夜料金が割安になる電気料金プランに切り替え深夜のみ充電するとランニングコストをより減らすことができます。

ランニングコスト面を年間で考えるとガソリン車と電気自動車では数万円単位で電気自動車の方が安くなるでしょう。

災害時に蓄電池として使用可能

近年、地震や津波、台風などの災害が増えています。

そのため、災害時に停電してしまえば家庭で使用できる電力がなくなってしまう可能性も少なくありません。

電気自動車を所有していれば、災害時に蓄電池として使用できるため、万が一の場合にも安心できるメリットが期待できます。

そのため、ランニングコスト面以外にも電気自動車の優位性は高いでしょう。

補助金や減税措置が適応される

電気自動車は国の補助金や減税措置が適用されるメリットもあります。

補助金や減税措置には様々な種類やお住まいの自治体によって条件も異なります。

また、国の補助金と自治体の補助金は重複して申請可能なため、減税措置の恩恵を最大限に受けられるでしょう。

そのため、電気自動車の購入費用がいくら高くても、定価金額よりずっとお買い得に購入することができます。

もし、電気自動車を検討中の方は、どの補助金や減税措置が対象になるのか確認してみることをおすすめします。

環境に優しい

電気自動車はガソリン車とは異なり、二酸化炭素(CO2)を排出しません。

ガソリンの代わりに電気の力を利用して走行するため、地球温暖化にも効果的な乗り物と言われています。

また、日本に限らず世界中の国々が電気自動車の普及率を高めようと様々な施策を発表しています。

そのため、今後はガソリンで走行する車ではなく、電気を利用して走る車が増えてくるでしょう。

走行音が静かで力のある走りができる

ガソリン車はエンジンを始動させる必要がありますが、電気自動車にはエンジンを搭載していません。

エンジンの代わりにバッテリーとモーターのみで走行するため、走行音や振動も少なく加速性能がスムーズなメリットがあります。

特にエンジン音がうるさいと感じる方にはメリットの大きいポイントになるのではないでしょうか。

走行中もエンジンの音を気にすることなく、運転に集中できます。

電気自動車のデメリット

電気自動車には、以下3つのデメリットがあります。

【電気自動車のデメリット】

デメリット1.車両本体の価格がガソリン車に比べ高い

デメリット2.充電にかかる時間が長い

デメリット3.充電場所が少なく、あっても数が少ない

車両本体の価格がガソリン車に比べ高い

電気自動車はガソリン車と比較して、車両販売価格が高いデメリットがあります。

そのため、購入資金が少ない方には難しいかもしれません。

もし、それでも電気自動車がほしい方がいれば、補助金や減税措置を有効活用しながら購入を検討してみましょう。

定価金額からより安い条件で憧れの電気自動車を購入するチャンスでもあります。

充電にかかる時間が長い

ガソリン車の燃料補給は5分程度で完了しますが、電気自動車はそうとはいきません。

電気自動車の充電は数十分から数時間の充電時間が必要になるデメリットがあります。

また、自宅に充電器がなく、充電スタンドで充電を行う場合には、充電が完了するまでその場で待ち続けなければいけません。

急な外出が必要な場合には不向きの車と言っても過言はありません。

充電場所が少なく、あっても数が少ない

電気自動車は世界的に普及している傾向がありますが、それでも充電場所はまだまだ少ない傾向があります。

そのため、すぐにでも車に充電したい場合に、近くに充電スタンドがない可能性も考えられるでしょう。

また、もし充電スタンドがあっても数が少なく利便性が高くありません。

電気スタンドについては、今後、少しずつ増えていく傾向にありますが、現状はそれほど多くはないでしょう。

電気自動車が大雪の立ち往生でヒーターはもつ?

ランニングコスト面を考えるとガソリン車よりも、電気自動車の方がメリットが大きい可能性が考えられます。

しかし、大雪で立ち往生してしまった場合、ヒーターは持つのでしょうか。

下記内容では電気自動車のヒーターの仕組みと持続可能時間、バッテリー切れの可能性について解説していきます。

是非参考にしてみてください。

まずは電気自動車のヒーターの仕組み

電気自動車のヒーターは、PTC1ヒーターと呼ばれる一定温度以上にならないよう、温度が上がると自己制御するヒーターが導入されています。

そのため、一定以上の温度になればヒーターが自動で切れる仕組みであり、温度が一定以下になるとヒーターが稼働します。

電装部品が多い電気自動車では、ヒーター1つをとっても運転者の安全面を考慮して、開発されているのです。

ガソリン車と電気自動車のヒーターはどちらがもつ?

大雪で立ち往生してしまうと「電気自動車は危険なのではないか?」と心配される方がいますが、結論としてそんなことはありません。

ガソリン車と電気自動車は車の構造や仕組みが異なりますが、データーによると2000ccの乗用車がアイドリング消費するガソリンは、10分間で250cc程度と言われています。

つまり1時間で1.5L、ヒーターをつけた状態だと約20時間ほどです。

一方、電気自動車のエアコンはヒートポンプ式やPTCヒーターの暖房システムを採用しており、バッテリー残量が25kWhの場合、25時間エアコンを使用するとガス欠になってしまいます。

そのため、データー上では「電気自動車」の方がヒーターが長時間使用できる結果になるでしょう。

JAFによる実験検証(動画付き)

JAFで検証している動画になります。

大変参考になりますのでご覧ください。

ヒーターは持つが、バッテリー切れが怖い

ここまで記事を読んだ方の中には「ヒーターは持つのを理解できたけど、バッテリー切れが怖い」と考える方がいるのではないでしょうか。

結論として、ヒーターを一日中かけていない限り、バッテリーが上がる心配はありません。

それは電気自動車でもガソリン車でも同じことが言えます。

そのため、バッテリー切れを心配する必要はないでしょう。

バッテリーが切れると渋滞の解消が不可能に

昨年は日本各地で発生した大雪によって高速道路や一般道路でも渋滞が発生しました。

長時間の渋滞によって車が立ち往生してしまい、最悪の場合バッテリーが切れてしまうと命の危険性が伴われます。

EV車は冷えれば冷えるほどリチウムバッテリーの性能が低下し、バッテリーの消耗も激しくなる傾向があります。

そのため、長時間の立ち往生で車を移動できない場合には、凍結によって死者が出る可能性も少なくありません。

電気自動車の危険性も今後検討しつつ、購入を検討することをおすすめします。

EV製造時のCO2排出量は?本当に脱炭素?

電気自動車は走行時にはCO2を排出しないメリットがありますが、EV製造時にはCO2を排出するデメリットがあります。

電気自動車製造時に必要なCO2はガソリン車製造時の2倍〜2.5倍という結果が発表されています。

また、走行時のエネルギー源となる発電構成比率次第では、トータルのCO2排出量がガソリン車を上回る可能性も少なくないとの事です。

電気自動車とガソリン車製造時に必要なCO2排気量について以下の表で比較してみました。

ガソリン車製造時の排気量約57g〜176g
電気自動車製造時の排気量100g〜250g

EV車開発におけるCO2排出量を比較しても、開発時についてはガソリン車の方が環境に優しいという結果が分かります。

電気自動車には走行時に二酸化炭素を排出しないメリットがありますが、逆に開発時には余計なCO2のコスト負担が発生することが分かりましたね。

トヨタ自動車、EV戦略を見直しか?

日本を代表する自動車メーカーのトヨタ自動車でも、EV戦略に対する方針が見直しされるという議論も上がっているとの事です。

やはり電気自動車については「資源価格の高騰問題」は今後避けては通れない事であり、トヨタ自動車でもEV戦略に対して慎重に議論を進めているそうです。

トヨタでは、スバルと共同開発して発売されたEV車「bZ4X」や「e-TNGA」など数多くの電気自動車が発売されていますが、中長期的に生産コストを引き下げられる効率化面が問題視されています。

2030年までにEV30車種、年間350万台の販売台数を目指すトヨタ自動車については、今後の傾向が気になる所です。

EUもEVの方針に軌道修正をするのか?

トヨタ自動車だけでなくEUもEVの方針に軌道修正を行う予定です。

今後、電気自動車を普及させていく際に欠かせない脱炭素については、バイオ燃料が有力な候補として挙げられていますが、効率的な使い道については、まだ決定されていない状況です。

また、バイオ燃料は燃焼するとガソリンなどと同じようにCO2を排出するデメリットがあります。

そのため、電気自動車の普及を急速に進めているEUも方針の軌道修正が入る可能性は高くなりそうです。

電気自動車普及率ランキングトップ3

電気自動車の普及率をランキング形式で紹介します。

電気自動車の普及率のランキングについては以下の3つのメーカーが候補として挙げられます。

ランキング1 .テスラ

ランキング2.エスエーアイシー

ランキング3.ビーワイディー

ランキング1 .テスラ

出典:Tesla

電気自動車の普及率ランキング1としてテスラが挙げられます。

超有名EVメーカーとして圧倒的な普及率と人気を記録するテスラは、まさに電気自動車の最先端をゆくメーカーでもあり、普及率も圧倒的な数字を残しています。

また、EVだけでなく充電式電池や太陽光発電、ロボット開発にも力を入れており、AIと最先端のテクノロジーを生かした革新的な技術は今後のEV市場を一歩リードする存在として活躍していくでしょう。

ランキング2.エスエーアイシー

テスラを追いかけるように電気自動車の普及率を高めつつあり、エスエーアイシーは電気自動車の普及率ランキング第2位を記録しています。

EV大国として有名な中国の地方政府が所有する企業でもあり、自動車や自動車部品の製造を行なっています。

また、1982年にフォルクスワーゲンと提携したことにより、ここ最近かなり早いスピードで電気自動車の普及率を高めてきました。

さらに1997年には米国大手のGM(ジェネラル・モータース)と提携し、自動車メーカーを中国で立ち上げています。

テスラに続いて今後、電気自動車をリードする企業として事業規模を拡大していくでしょう。

ランキング3.ビーワイディー

テスラ、SAICに続いて電気自動車の普及率を高めつつあるビーワイディーは、中国の企業です。

2022年7月〜9月の純利益は最大365%増加と圧倒的な売り上げを記録しつつ、モデルランキングではテスラを抜いて第2位という急成長を遂げています。

また、トヨタ自動車とパートナー提携を結んでいることもあり、今後の成長に目が話せない状況です。

まとめ

今回は「電気自動車のメリット・デメリット」について記事を解説してきました。

今後、日本に限らず世界中で急速に電気自動車が開発されていきます。

その一方でガソリン車も街中で見かけなくなってくるでしょう。

ガソリン車が廃止されてから電気自動車を検討するのではなく、時代の変化に合わせて柔軟に対応できる力が重要です。

そのために、今から電気自動車に対して正しい知識を身につけておく必要があります。

この記事の内容を参考にして、是非電気自動車の購入を前向きに検討していきましょう。

今後、必ずこの記事で理解した情報が活かされるでしょう。

-車選び